長時間の尾行など、深夜早朝問わずの長時間調査にも耐えられるように、探偵に年齢制限を設けてクオリティを保っています。
このようにして調査能力の高さを売りにして、かつ低料金というセールスポイントがあるのです。

さらに探偵のクオリティを保つために探偵調査員の育成にも力を注いでいます。
探偵である調査員は研修を受けます。
この研修は高度で本番の調査よりも難しくなっています。
研修後現場へ配属されても、長年経験を積んだプロの調査員と行動を共にします。
ひとり立ちするまでに２、３年はかかるそうです。

フリーダムでは調査料金の低料金化に努めています。
完全成功報酬制を導入しています。
利用者の負担を少しでも軽減し、その方法も十分に検討して、無駄のない調査を行うことがフリーダムの特徴であり人気の所以なのです。
また成功率が高いことも探偵事務所の自慢とのことです。

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まず発覚してしまったら「言い訳」を考えましょう。
まず携帯電話を見たとか、車内に何か残っていたとか、領収証が落ちていたなどから、疑いの目を向けてきます。
この時点ではあくまで「疑い」なので「決定的な証拠」はまだありません。
ですからここでは平謝りしないで「言い訳」を考えた方が得策です。
現時点では相手もまだ「浮気していてほしくない」「何かの間違いだ」と思いたいと感じているはずです。
ここで言い訳を聞き入れてもらえれば、まだ夫婦間のやり直しはきくでしょう。
すっぱりと浮気相手とも別れましょう。

しかし調査会社などの調査により、決定的な浮気の証拠を突きつけられてしまった場合。
この場合はとにかく平謝りしましょう。
開き直らずに事実を認めて真剣に謝ることが大切です。
決して言い訳をしてはいけません。
本気で心を込めて多少オーバーにでも謝ります。
これが通用するならばまだやりなおせるでしょう。

慰謝料請求については、両者の話し合い、あるいは裁判などによって決まります。
そのために調査をして必要となる証拠集めをするわけです。
しかし気になるのは浮気相手への慰謝料請求です。
これはどうやって請求したらいいのでしょうか。

わざわざ相手の顔を見に行って傷つくこともありません。
相手の所在がわかったとしても直接会いにいくことはやめたほうがいいと思います。
この場合は弁護士に依頼し、この弁護士を通じて相手に法的な書類である内容証明を送ってもらいます。
突然このような書類が送られてきたほうがダメージを与えることができます。

夫婦間の慰謝料請求についても話がこじれてしまったら、弁護士に依頼すると対応してくれます。
結婚年数や二人が結婚して以降得た収入や財産、土地などによって慰謝料が計算されます。
浮気による離婚の場合は、その精神的苦痛に対する慰謝料も上乗せされます。
ですからきちんとその事実を証明することが重要となるわけです。

あのときにすればよかったと後で後悔することだけはないようにしましょう。
時期を逃さないことが大切なのです。

中期段階として、生活のリズムや態度が明らかに変わって確定的であるという段階です。
離婚しようかどうしようか決断できずにまだ迷っているとき。
あるいは、離婚したくなくて、相手と別れさせて夫婦関係をやり直したいと考えているとき。
このようなときなんらかの手段を講じる必要があります。
この段階が調査をするには一番有効な時期かもしれません。
この結果により離婚の有無を検討したい、離婚の際の証拠として慰謝料に反映させたい、相手にも慰謝料請求をしたいというようなニーズに最適な時期と言えるでしょう。

夫婦間で話し合って解決できる場合には、業者へ調査を依頼する必要はもちろんありません。
しかし多くの場合は他の異性の存在を隠したまま、性格の不一致であるとか価値観の違いなどの理由を挙げて離婚する場合が多いようです。
また不倫の事実を認めていたにも関わらず、いざ話し合いになったときに、その条件の不利さに驚きその事実を否定する人までいます。
そのようなときには必要な証拠を集めて、事実を明らかにする必要があります。
その上で離婚に伴う慰謝料などの金銭関係や親権、養育費に関してなど話し合いをする必要があるのです。
調査のメリットとは、事実を明らかにできるだけではなく、配偶者はもちろん、その相手に対しても慰謝料請求が行えるということです。

調査での目的は、事実確認と証拠収集です。
その事実と証拠を基に、依頼主が望む解決策へ導くことが最大の目的と言えるでしょう。

次に先程と同じ条件で、行動を全てチェックした上にその証拠となる場面を写真で撮影したり、ビデオ撮影したりする場合。
１日５時間以内で探偵２名は84,000円となります。
このとき得た報告書は、訴訟になったときに裁判証拠として使えるものです。

次に尾行する対象者がかなり警戒していて通常の張り込みでは調査が困難とされる場合。
あるいは調査をしていることを対象者に知られている状態で調査する場合。
人員を増やしたり、特殊機材を使ったりすることにより加算費用が発生します。
このB会社の場合は、探偵１名を追加する毎、１名１時間につき6,300円～8,400円かかります。
調査が深夜や早朝に及んだ場合は深夜料金や早朝料金が加算されます。
こちらは１名１時間につき2,100円です。

対象者の尾行が片道200km以上を超えた場合出張料金として１日１名につき9,450円かかります。
その他にも車両費としてバイク１日１台につき10,500円、走行１km毎に50円の燃料費なども必要となります。
無線やマイクなどの特殊機材については別途見積りとなります。

現在の状況や今度どうしたいか相談をすれば、その案件毎に適した料金を提案してもらえます。
過不足料金についても発生する前にきちんと報告してもらえます。
ですから精算の際にその金額に驚くことはありません。

ここでは数社の例をとって浮気調査にかかる料金表を見てみます。
まず試しに１日だけ浮気調査を依頼してみたいということができます。
例えばこのA社では基本パックで３時間の調査を探偵２名で行うというものがあります。
これが52,500円で、これに交通費やカメラのフィルム代などの実費がかかります。
ここではそれを5,000円とします。
他にもこの写真の現像代やビデオ代などかかります。
52,500円の中には報告書の作成費や機材費、調査車両費が含まれています。
つまり３時間の調査であれば57,500円となります。

３日間以内：合計15時間調査：パック料金178,500円
４日間以内：合計25時間調査：パック料金283,500円
５日間以内：合計35時間調査：パック料金388,500円
７日間以内：合計50時間調査：パック料金525,000円
１０日間以内：合計70時間調査：パック料金は703,500円
これが探偵３名になると料金が1.5倍になります。
先程同様にこれ以外に実費がかかります。

その他にも事務調査費が約8,000円。
遠方に行った場合の出張費として探偵１名につき１日10,500円かかります。

契約する場合は最初に着手金としていくらか必要になりますから準備しておきましょう。
また途中でキャンセルした場合はその時点に応じてのキャンセル料金が必要となりますから注意しましょう。

まず依頼する際には「相談」をします。
このときは会社へ事前に電話をしてアポイントをとっておきます。
会社を訪問して相談を希望する場合は、来社の日時を予約します。
また別の場所での面談を希望する場合はその旨を伝えて日時と場所を決めます。

相談をしたら、次に実際の「調査依頼」ということになります。
ここでは調査内容や費用の見積りをとり、費用の支払方法などの確認もします。
内容を確認してきちんと納得した上で依頼をするようにしましょう。
この時点で、調査に必要となる相手の資料や写真、依頼会社に提出する申込書など必要となりますから準備しておきましょう。

依頼を受けた会社は、下見調査を行います。
専門の調査員が依頼内容に沿って迅速に対応してくれます。
調査期間中にも進行状況などをいつでも確認できるのが一般的です。
新たに要望があったり資料があったりする場合は申し出ましょう。

期日までに調査員が報告書やその他資料を提出して、調査終了となります。
このとき費用の過不足分や必要経費などの精算をします。
会社によっては終了後も浮気対策などのアフターフォローをしてくれるところもあります。

最初に肝心なのは冷静になることです。
気持ちを落ち着かせることが一番です。
感情のままに行動して後から後悔することはよくあることです。
落ち着くことができたら自分の気持ちを確認してみましょう。
自分は今後も相手と関係を続けていきたいのか。
相手と離婚をして新しい生活をしたいのかどうかなどです。

その後は話合うための準備をしなければなりません。
説得力のある話し合いができるよう、証拠収集をする必要があります。
そのためにはこちらが調査をして事実を確認したことを、相手に悟られないように慎重に行動しなければなりません。
特に相手が不貞行為を働いて離婚する場合には、証拠の存在、その内容がかなり重要なものとなります。
少しでも証拠能力の高いものがあれば、自分の安心感を得ることもできます。

証拠を揃えたら相手と話し合いをします。
相手と復縁をしたいと思う場合は、自分の落ち度を反省し自分自身も変わる努力をしなければなりません。
そして相手に浮気相手と別れてもらうように話、二度と浮気をしないように話します。

相手と離婚したいと思う場合は、相手に別れを伝えます。
このとき相手が浮気を認めるまで、あるいは契約書や離婚届にサインするまで自分が集めた証拠の存在については伏せておきましょう。
証拠を見せるとしても決定的な証拠については最後まで残しておきましょう。

また近年消費者センターの報告によると、「別れさせ屋」を利用した際の料金トラブルが続出しているようです。
探偵業界できちんと協会に属している会社は、この別れさせ工作をしないように警告しています。
このようなことを行っている探偵会社は信用できないかもしれません。

探偵会社や興信所などで、複数の屋号を持って仕事をしている会社も避けたほうがいいでしょう。
数社の見積りをとったほうがいいことは以前お話しました。
しかし数社とったつもりが実は同じ会社だったということがありますので、注意しましょう。
こちらから電話をかけた際に、複数屋号があると社名で受けられません。
「はい探偵会社です」など社名をきちんと名乗らずに電話を受ける会社は危険です。

こちら側が依頼しているのにその目的に明らかに合っていないと思われる方法を示してくる探偵は辞めましょう。
明らかに探偵の能力不足です。
技術の高さばかりを言ってくる会社は一般的に技術力が低く信用できません。

他にも元新聞記者であるとか元警察官であるとか、経歴を偽る調査会社があります。
そのような肩書きには騙されないようにしましょう。
また元々新聞記者であったからとか警察官であったから、現在の探偵業が優秀だということにはならないと思います。
そのときに培った人脈を利用することはできますが、必ずしも優秀であるとは限りませんので気をつけましょう。

会社を決めたらいよいよ契約です。
きちんとした契約書を交わすようにしましょう。
契約書には契約をキャンセルした際の料金について、その他諸条件について取り交わす大事なことが書かれています。
お互いの信頼関係にもつながりますから、きちんと書面において契約を交わすことが必要です。